思うに、『真相箱』が日本人に信じ込ませたかった嘘の最たるものは「日本『国』の『無条件降伏』」である。なぜなら、「日本が国家として無条件降伏した」という前提でのみ、日本国憲法の起草・押し付けをはじめとする米軍の恣意的な占領政策は少なくとも国際法的に合法と解釈しうるからである。無条件降伏でない以上、米軍の占領は国際法の定めるところの「（条件履行を監視する為の）保障占領」であって、占領軍は非占領国の政府、行政機構、法律その他を尊重する義務がある。GHQの7年間の占領政策はどれをとっても「国際法違反」の疑いを免れず、どう贔屓目に見ても「行き過ぎ」であることは間違いない。<P>だが実際には、ＧＨＱの用意周到・徹底した検閲によって、日本「無条件降伏」論・東京裁判・新憲法など占領政策への批判は完璧に抑圧された。占領軍によってもたらされたと誰もが信じた民主主義の根幹「言論の自由」は、事実上蹂躙されていた。<P>しかしながら、GHQの検閲がいかに完璧にみえても所詮は嘘の塊、ポツダム宣言がいかに人道的かつ非懲罰的な『降伏条件』であるかを強調していることなど、この『真相箱』にもあちこちに綻びが見える。<P>桜井氏の言うとおり、無条件降伏か否かということは、この国の主権を失うか否かというほどのことである。そして敗戦当時、日本の主権は天皇にあった。主権維持＝天皇の地位の保存が日本の指導者達の絶対条件であったことは当然である。左翼の「天皇だけが助かる為に国民を蔑ろにした」などという批判は的外れである。<P>GHQの占領政策はプロパガンダの上に成立していた。その事実を直視するなら、そこから生まれた歴史観・天皇観にも（少なくとも）再検証の必要があることには疑問の余地はない。
GHQによる占領政策の一環として、1946年に放送されたラジオ番組『真相箱』の台本をまとめた『真相箱』と言う本の復刻が本書の大部分で、著者による解説はわずかである。特に、海上・陸上・航空作戦についての解説はほとんどなされていない。したがって、戦後、米国が行ったプロパガンダの手法を知ることが本書の第一義だと思う。『真相箱』の検証作業は多くの人によってなされるべきであり、解説が少ないからと言って本書の価値が下がる訳ではない。<P>日本人の質問に日本人が答える形で書かれている『真相箱』は、非常にうまく出来ていると思う。日本人を一方的に貶すようなことはせずに少しばかりおだてて、米国内の原爆に対する反対世論にも触れたりしながら、連合国側の正当性をさりげなく主張しているのである。生きることに精一杯で大本営発表の情報にしか接してこなかった当時の日本人が『真相箱』を鵜呑みにしてしまってもやむを得ない、と本書を読み終えて思った次第である。
日本の敗戦が見えてきた時期、ルーズベルトはキャンベル英国公使を私邸に招き「日本は四つの島に閉じ込め、そのまま衰亡させる」（英国首相府公文書）と述べ、これがＧＨＱの基本方針になった。そこで日本を破壊する為に「アジアの殉教者」ではなく「世界征服を狙った残虐非道な民族」であると洗脳をした。これが「War Guilt Information Program」であるこの本では、「War・・」の中で最も効果があった「真相箱」を取り上げる。ちなみに「War・・」について知りたければ、江藤淳氏の「閉された言語空間」が最良と思う。
